対策型検診と任意検診の違い

がん検診には、市区町村や職場が提供する対策型検診と、個人で受ける任意型検診があり、検査方法や費用が異なります。ここでは、対策型検診・任意型検診の違いについて解説します。

対策型検診とは?

対策型検診は、集団からがんの疑いのある人を見つけ出し、早期発見・早期治療に結びつけて全体の死亡率を減少させることを目的として実施するもので、市区町村が行っている住民検診や職場で行われる職域検診などがこれに該当します。
公共的な予防対策ですので、費用は公的補助金により、無料もしくは少額の自己負担になります。また、科学的根拠に基づく有効性の確立した方法で実施されることも、特徴です。(※)

※対策型検診の実施時期、方法、自己負担額などは実施主体(市区町村、健康保険組合)によって異なります

任意型検診とは?

任意型検診は、個人が自分の死亡リスクを下げるために受けるもので、人間ドックがその代表例です。費用は医療機関によって異なり、原則として全額自己負担ですが、健康保険組合によっては補助金が出る場合があります。また、国民健康保険では自治体によって助成金制度が設けられていることもあります。
検査内容(メニュー)も医療機関によって異なり、個人の裁量によって選ぶことになりますので、それぞれの検査法のメリットとリスクを吟味することが大切です。

対策型検診と任意型検診の比較

対策型検診の実施時期、方法、自己負担額などは、実施主体(市区町村、健康保険組合)によって異なります。

検診方法 対策型検診 任意型検診
目的 職場、地域などを対象に、集団全体の死亡率を下げるため、集団の中からがんにかかっている可能性のある人を探す。 個人の死亡リスクを下げるため、その個人ががんにかかっている可能性がないか確認する。
概要 市区町村や職場の健康保険組合などが予防対策として提供する、公共的な医療サービス。 医療機関や検診機関などが任意で提供する医療サービス。
検査方法 がんの死亡率を下げることができると証明されている方法で行う。(※) がんの死亡率を下げることができると証明されている検査方法で行うことが望ましい。
どの検査方法で行うかは、個々の医療施設で対応できるものの中から、個人が選択できる。
検査方法の選び方 検診を提供する機関(市区町村など)が、検診を受けることによりがんである可能性が見つかるメリットとリスク(健康な体に及ぼす可能性があるダメージ)のバランスを考慮したうえで決定する。
受診する人々全員から見て、もっともメリットがあると考えられる検査方法が選ばれている。
希望者が、個人で検診を受けることによりがんである可能性が見つかるメリットとリスク(健康な体に及ぼす可能性があるダメージ)のバランスを考慮したうえで決定する。
個人にとって、もっともメリットのある検査方法を選ぶことができる。
費用 公的資金が使用されるため、自己負担額は比較的安価。(無償で受けられる場合もある) 全額自己負担。(自己負担額の一部が健康保険組合などから補助されることもある)

※厚生労働省では、科学的根拠に基づいて根拠があるがん検診を推進するための「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」を発表しています。 参考:厚生労働省ホームページ「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000059490.html

乳がんの場合:対策型検診と任意型検診の違い

対策型検診で受けられるがん検診は、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5つです。ここでは乳がんの場合での対策型検診と任意型検診の違いを紹介します。
対策型検診の実施時期、方法、自己負担額などは、実施主体(市区町村、健康保険組合)によって異なります。

検診方法 対策型検診 任意型検診
検診対象者 40歳以上の女性 希望者
(特に定められていない)
受診間隔 2年に1回 任意
検査方法 問診、乳房X線検査(マンモグラフィ) 触診および乳房X線検査(マンモグラフィ)、乳腺超音波など受けることができる検査方法の種類は医療機関によって異なる(対策型検診よりも精密な検査が受けられる場合もある)